皆さんはどこで暮らして、働きたいですか？
仕事での自己実現だけではなく、仕事以外でも「自然豊かなところで子育てをしたい。」「地元に帰りたい。」「両親の介護がある。」など実現したいことがあるはずです。そこで、今回は地方で働くことについてお伝えします。
地方で就職・転職をするメリット、デメリット
はじめまして。キキです。
建築業界の働き手が幸せを実現するための「就職・転職」のノウハウと「働き方」を発信しています。
【経歴】
▶︎建築業界内で３回以上の転職を経験しました。
▶学生時代は上海の建築事務所やアトリエ系の建築事務所で働く。
▶地方大学院卒から関東の組織建築事務所
▶過労で入院。手術もすることになり、体調不良で半年間、療養しました。。。
▶地元建築事務所（中小企業）
▶地元県庁＿建築技術職
▶建築事務所に再リベンジ中！
【資格】
・一級建築士
・インテリアプランナー
・宅地建物取引士
私の経験が建築業界で生き方を模索している方の参考になればとブログを書いてます。
結論
結論としては、地方で働くことは「あり」です。
ライフステージに合わせて、地方と大都市のどちらで働くか選択していくのが良いでしょう。次に地方で働くことのメリット、デメリットをみていきましょう。
メリット
ワークライフバランスの達成
短い通勤時間
地方では、通勤時間が大都市部と比較して大幅に短くなる可能性が高いです。一般的に、地方都市では住宅地と職場が近いため、通勤時間が短縮されます。実際、総務省の「就業時間調査」によれば、大都市での平均通勤時間は1日あたり約60分であるのに対し、地方都市では約30分と、半分以下であると報告されています。これは、通勤時間を短縮することで、その時間を自己啓発や家族との時間など、より有意義な活動に費やすことができることを示しています。
柔軟な働き方
地方では、より柔軟な働き方が可能になることがあります。特にテレワークやフレックスタイムなどの制度を導入している企業が増えているため、自分のライフスタイルに合わせた働き方を選ぶことができます。このような柔軟性は、ワークライフバランスを実現する上で非常に有効です。
キキ地方で暮らしながら、リモートワークで東京の会社で働くことも実現可能です。
給料水準を下げずに、地方で働くことを実現できるのは魅力的です。
子育て
地方での子育ては、大都市と比べてさまざまな利点があります。まず、一般的に教育費や保育費が大都市部よりも低い傾向があります。これにより、家計負担を軽減し、子供への投資をより多く行うことが可能になります。
日本の主要都市と地方都市の保育費を比較した調査によれば、大都市（特に東京23区など）では、認定こども園の月額利用料が2人目以降無料の場合が多い一方で、1人目の利用料が3万円程度かかることが一般的です。しかし、地方都市では、同様の施設の月額利用料が1人目も含めて1万円以下、場合によっては無料となっていることが多いです。
また、地方都市では自然環境が豊かで、子供たちがのびのびと遊ぶスペースが豊富にあるため、子供たちの育ちがより健全である可能性があります。地域社会とのつながりが深い地方都市では、地元の人々が一緒に子育てを支援することも一般的で、その結果、子供たちは安全な環境で育つことができます。
キキ特に子供が小さい頃は、自然豊かな環境で育てたいですね。
両親の介護
両親が地方に住んでいる場合、地方で働くことは、親の介護を必要とする人々にとってはメリットがあります。地方では多くの場合、通勤時間が短いため、仕事と介護の両方を両立させる時間的余裕があり、介護のサポートをしやすいでしょう。
また、地方都市の方が住宅が広く、必要な場合には親を同居させることが可能な場合が多いです。
キキ両親の住まいの近くに住むことで、介護のサポートもしやすいです。
離れて暮らしてると、頻繁には両親のもとには行けませんよね。。。
生活費の低さ
日本の総務省が毎年発表している「家計調査」の結果によれば、都市部と地方部での生活費の差は顕著です。例えば、2022年度の調査によると、東京都心での一世帯あたりの平均的な生活費は月額約334,000円でした。それに対して、全国の都道府県の中で生活費が最も低いとされる徳島県では、月額約243,000円と約27%も低い結果が示されています。
また、日本全体でみても、一般的に地方の平均家賃は都市部より低く、日本不動産研究所の2022年度の調査データによれば、全国平均の家賃は約8万円でしたが、地方ではその平均が約6万円程度となっています。これは、地方都市での就労が給与だけでなく、家賃といった生活費面でもメリットがあることを示しています。
これらのデータからも分かるように、地方での生活費は都市と比較して大幅に抑えられます。特に初期のキャリア段階では、給与と生活費のバランスが重要となるため、地方での就職は生活費の面から見ても有効な選択肢といえるでしょう。
キキ家賃を大幅に少なくすることができるのはかなりのメリットです。
加えて、テレワークの普及で広い間取りの部屋を選択する方が多いため、家賃の差は大きくなると言えるでしょう。
地域コミュニティとのつながり
地方で働くことは、地域社会とのつながりを深めることができます。地元の人々との交流を通じて、仕事以外の生活も充実させられるでしょう。これは、仕事とプライベート生活の間のバランスを保つ上で重要な要素です。
これらの要素から、地方都市での就職は、ワークライフバランスの達成に大いに貢献する可能性があることが見て取れます。地方都市で働くことで、より充実した生活と仕事の両立を実現することが可能となります。
キキ地方は良い意味でも悪い意味でも「地域のコミュニティ」が密です。
簡単に言うと、都心のコミュニティは「広く浅く」、地方のコミュニティは「狭く深く」のイメージです。
デメリット
給与水準
厚生労働省が発表した「賃金構造基本統計調査」(2020年)によると、全国の全産業における平均年収は468万円でした。一方で、地域別に見ると、東京都は平均年収が541万円で最も高く、最も低い県では平均年収が369万円でした。
このデータから、全国平均と最も低い県との間で約100万円の差があることがわかります。これは約21％の差に相当します。東京都と最も低い県との間では約172万円の差があり、これは約32％の差に相当します。
一方、生活費については、家賃を見てみると、東京23区の平均的な家賃は約8万円〜10万円程度ですが、地方都市では3万円〜5万円程度となり、大都市部と比較して50%以上も低い場合が多いです。
これらのデータを踏まえると、給与が20％〜30％低下する地方都市でも、生活費が大幅に低いことを考慮すれば、実際の生活水準はそれほど大きく変わらないと言えます。
キキしかし、東京に本社があり、地方に支社があるような会社の場合、給料水準が下がらないことが多いです。地域手当の有無程度です。
戦略的に企業選びをしましょう！
キャリアアップの機会
大都市部には、各種産業の中心地であり、多くの企業が本社を置いています。これに対して地方都市では、業種や職種の選択肢が限られていることがあります。したがって、特定の専門分野でスキルを磨くための機会や、企業の上層部に昇進する機会が少ないかもしれません。さらに、大規模プロジェクトへの参加や、海外とのビジネスを経験する機会も減る可能性があります。
キキ東京は地方よりも企業の数も仕事の数が多いのは確かです。
そのため、地方で転職活動を行う際、会社の選択肢も少なかったです。
ですので、私は東京に本社があり、地方に支社があるような会社を選び、仕事のチャンスを減らさないようにしました。
出張はありますが、地方に住みながら、東京本社のメンバーと大規模プロジェクトへの参加するなどキャリアアップにつなげています。
人脈の形成
大都市には、多種多様な背景を持つ人々が集まり、プロフェッショナルネットワークを形成する機会が豊富にあります。一方、地方では、そのような人脈を形成する機会が少ない可能性があります。これは、新たなビジネスの機会を探るためや、新しい視点を得るために多様な人々と交流する機会が重要であるため、特に影響を及ぼす可能性があります。
キキ人と出会える機会は大都市の方が多く、その分、仕事の幅も広がると思います。
施設やサービスの利用
地方には、大都市に比べてレストラン、ショッピング施設、エンターテイメント施設、医療機関などの施設やサービスが限られている可能性があります。これは、日々の生活やレジャーを楽しむ上で影響を及ぼす可能性があります。
キキ地方は自然豊かなですので、キャンプ、釣り、山登り等のアウトドアは充実するでしょう。
どちらが自分の性に合うかだと思います。
まとめ
地方で働くメリット・デメリットを考慮に入れて地方で働くを検討することが重要です。
しかし、地方で働くデメリットを克服した上で地方で働くことを選択すれば、生活費の低さ、ワークライフバランスの達成、地域社会との深いつながりなど、多くのメリットを享受できるでしょう。
自分自身のキャリアゴールとライフスタイルを考慮に入れ、最適な選択をすることが大切です。
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